外国人を雇用するために必要なこと

できる上司は知っている

いままで外国人を雇用したことのない企業が外国人を雇用しようとする場合社内で静かな反発が起きることが予想されます。

社長がワンマンで、全てがトップダウンで決まる会社であれば雇用までスムーズに進むでしょう。

しかし、会社の規模、業種、歴史、親族企業か否かにより異なりますが、いろいろな軋轢が生じることが考えられます。

受入れた後の混乱も予想されます。

社長が外国人雇用の必要性を認識しているものの、社内の何かを意識するあまり実行に移すことができないでいる。

「社内の何か」とは、他の取締役との信頼関係かもしれませんし、親会社との関係かもしれませんし、もともと社長に不満を持っている社員の存在なのかもしれません。

これは百社百様でしょう。

あえて一言でいえば社長にとっての抵抗勢力と表現できるかもしれません。

 

職場での信頼関係の作り方

社長が時代の流れを読み、国内人材の採用には限界があることを十分理解されている。

今後は外国人であっても日本人と同じように採用していくことが大きな経営課題であることも認識されている。

しかし、抵抗勢力の存在を考えると、今ではなくもう少し先でもいいのではないかと考え始めてしまう。

社長自身にも大きなストレスがかかっていることでしょう。

 

抵抗勢力とは、分解してしまえば一社員または一役員です。

どちらも一人の人間です。

私がご提案したいのは、じっくり会話する場を持つことです。

それも相手に話してもらい社長が聴く側に徹していただくことです。

「聞く」ではありません。「聴く」ということです。

 

なぜ「聴く」ことが大切かというと、人は自分の話を聴いてくれた人に対しては心を開き、今度はその人の話を聴こうとするからです。

これは人間のとても不思議なところです。

やってみたけど効果がなかったと言う人がいますが、それはちゃんと聴いていない可能性があります。

繰り返しますが「聞く」ではなく、「聴く」です。

 

信頼されている社長、幹部、上司たちが共通して持っている要素があります。

それが、この「聴く」ということです。

自然とできるようになった人もいますし、あとから学んで身につけた人もいます。

一方、「聴く」ことができない社長、幹部、上司たちは苦労しています。

 

とてもシンプルなのですが、簡単ではありません。

しかし、難しくはありません。

心の姿勢、心がけ次第で大きく結果が変わります。

 

では、その「心の姿勢、心がけ」とは?

つづく。

 

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この記事の執筆者
西ヶ谷紀之 【 国家資格キャリアコンサルタント・社会保険労務士・行政書士 】
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